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今さら聞けない。ZEROエネルギーって何?




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概要

ゼロエネルギー住宅とは?

「ゼロエネルギー」とは文字通りエネルギーがゼロのことです。
だから、ゼロエネ住宅はエネルギー消費がゼロの住宅ということになりますが、人が居住している以上は最低限のエネルギー消費が必要です。

ゼロエネルギー住宅とは?

ゼロエネルギー住宅のポイント!

  • 建物の高気密・高断熱化 外壁はもちろん、サッシ・ガラス・ドアも高断熱使用。エネルギーを無駄にせず、冬でも暖かく過ごせます。
  • 省エネ設計の実践 夏は自然の風が通る設計で涼しく、冬は日差しを取り入れて暖かく。日当たりの悪い部屋は、上部採光や天窓で明るさアップ。
  • 自然素材で快適な生活 断熱性や調湿機能が高い無垢の木や珪藻土などは耐久性にも、家族の健康を守ります。
  • 創エネ設備の設置 太陽光発電の導入で、暮らしで使うエネルギーをわが家で創ります。

ゼロエネルギー住宅の定義

トップ背景

経済産業省によるゼロ・エネルギー・ハウスの定義

「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、
オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、
年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物」

ボトム背景

トップ背景

省エネによって消費するエネルギー量を減らすこと。消費したエネルギーと同等のエネルギーを作り出すこと。

ボトム背景

下矢印

ゼロ・エネルギー住宅のイメージ

ゼロ・エネルギー住宅のイメージ(画像)

ゼロエネルギー補助金制度

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化(以降「ゼロエネ化」)を目指すため、ゼロエネ化を導入する住宅の建築主・所有者を対象に補助金を支給する制度です。

補助の対象になるのは、ゼロエネ住宅の設備費・工事費の50%以内、350万円が上限とされています。補助金を受けるためには定められた要件を満たすことが必要です。

補助金の必須要件と補助対象設備

設備の種類 必須設備 補助対象
■省エネ設備 換気設備
空調設備 高効率個別エアコン  
ヒートポンプ式セントラル空調  
温水式床暖房  
温水式パネルラジエーター  
換気設備  
給湯設備 CO2冷媒ヒートポンプ給湯器  
潜熱回収ガス・石油給湯器  
ガスエンジン給湯器  
照明設備 LED  
蛍光灯  
太陽熱利用システム  
エネルギー計測装置  
■省エネシステム 自然エネルギー等を利用した設計手法・制御機構
(床下冷熱利用や日射連動シャッターなど先進性が認められるもの)
地中熱利用システムなど  
■蓄電池システム  
■創エネシステム 太陽光発電システム  
燃料電池 報告対象  

(△は認定のみ行われたもの)

必須の設備として定められているエネルギー計測装置と太陽光発電システムが、補助金の対象から外されていることを意外に感じるかも知れません。
これはそれぞれについて別の補助金制度があるためで、複数の補助金制度を併用することで効率的に少ない負担でゼロエネ化が行える仕組みになっています。

ゼロエネルギー住宅のメリット

年間ランニングコスト比較表 (139平方mの一般家庭で試算)

ゼロエネ住宅の建設には省エネや創エネ(太陽光発電などによってエネルギーを創ること)のための設備が必要です。
当然その分の費用が建設費用にプラスされるため「本当に元が取れるんだろうか」と不安に思う方も多いでしょう。

実際に普通の住宅とゼロエネ住宅では、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。国土交通省が参考資料を公表しているので、簡単に比較してみましょう。

【コスト比較】 家電等 給湯 冷暖房 合計
■一般的な新築住宅 87,000円 96,000円 88,000円 271,000円
■次世代省エネ住宅 87,000円 96,000円 56,000円 239,000円
■省エネ25%UP(エコキュート) 79,000円 17,000円 40,000円 136,000円
■ゼロエネ住宅 -9,000円

申請のフロー

申請のフロー

家(イラスト)

申請プラン

申請物 日数 申請内容
ゼロエネサポート
(平成25年外皮計算・一次エネルギー計算)
2週間 外皮計算・一次エネルギー計算・ゼロエネルギー
削減率シート(性能規定による外皮計算)
外皮計算のみ(平成25年省エネ基準) 1週間 性能規定による外皮計算

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会社名 株式会社 アーキシティ研究所

建築士事務所登録 福岡県知事登録 第1-60680号

熊本県知事登録 3532号

本社 〒810-0042 福岡市中央区赤坂1-14-37 TEL:092-406-7991 FAX:092-406-7992
熊本支社 〒861-8029 熊本市東区西原2-35-33 TEL:096-223-7381 FAX:096-223-7382

創業/2004年 従業員/9名

取引金融機関/
みずほ銀行、福岡銀行、ゆうちょ銀行

事業内容/
新築住宅コンサルティング事業部、省エネ住宅設計支援事業部、住宅デザイン建設事業部、土地開発事業部

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