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「ゼロエネルギー」とは文字通りエネルギーがゼロのことです。
だから、ゼロエネ住宅はエネルギー消費がゼロの住宅ということになりますが、人が居住している以上は最低限のエネルギー消費が必要です。

ゼロエネルギー住宅とは？

「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、
オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、
年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物」

ゼロ･エネルギー住宅のイメージ（画像）

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化（以降「ゼロエネ化」）を目指すため、ゼロエネ化を導入する住宅の建築主・所有者を対象に補助金を支給する制度です。

補助の対象になるのは、ゼロエネ住宅の設備費・工事費の50％以内、350万円が上限とされています。補助金を受けるためには定められた要件を満たすことが必要です。

設備の種類			必須設備	補助対象
■省エネ設備	換気設備		○	○
	空調設備	高効率個別エアコン		○
		ヒートポンプ式セントラル空調		○
		温水式床暖房		○
		温水式パネルラジエーター		○
	換気設備			○
	給湯設備	CO2冷媒ヒートポンプ給湯器		○
		潜熱回収ガス・石油給湯器		○
		ガスエンジン給湯器		○
	照明設備	LED		○
	照明設備	蛍光灯		○
	太陽熱利用システム			○
	エネルギー計測装置		○
■省エネシステム	自然エネルギー等を利用した設計手法・制御機構 (床下冷熱利用や日射連動シャッターなど先進性が認められるもの)		○	△
■省エネシステム	地中熱利用システムなど			△
■蓄電池システム				○
■創エネシステム	太陽光発電システム		○
■創エネシステム	燃料電池		報告対象

（△は認定のみ行われたもの）

必須の設備として定められているエネルギー計測装置と太陽光発電システムが、補助金の対象から外されていることを意外に感じるかも知れません。
これはそれぞれについて別の補助金制度があるためで、複数の補助金制度を併用することで効率的に少ない負担でゼロエネ化が行える仕組みになっています。

ゼロエネ住宅の建設には省エネや創エネ（太陽光発電などによってエネルギーを創ること）のための設備が必要です。
当然その分の費用が建設費用にプラスされるため「本当に元が取れるんだろうか」と不安に思う方も多いでしょう。

実際に普通の住宅とゼロエネ住宅では、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。国土交通省が参考資料を公表しているので、簡単に比較してみましょう。

【コスト比較】	家電等	給湯	冷暖房	合計
■一般的な新築住宅	87,000円	96,000円	88,000円	271,000円
■次世代省エネ住宅	87,000円	96,000円	56,000円	239,000円
■省エネ25％UP(エコキュート)	79,000円	17,000円	40,000円	136,000円
■ゼロエネ住宅	–	–	–	-9,000円

申請のフロー

家（イラスト）

申請物	日数	申請内容
ゼロエネサポート (平成25年外皮計算・一次エネルギー計算)	2週間	外皮計算・一次エネルギー計算・ゼロエネルギー削減率シート(性能規定による外皮計算)
外皮計算のみ(平成25年省エネ基準)	1週間	性能規定による外皮計算